「OMO」とは？事例で確認するOMO〜鍵を握るのはスマートフォンアプリ

EC業界ではオンラインから実店舗へ購買行動を促すO2O(Online to Offline: OtoOとも表される)が主流でしたが、最近では『OMO』がトレンドになっています。

OMOとは何か

OMOとはいったいどういう意味なのでしょうか。

OMOは“Online Merges with Offline”の頭文字からとった単語で、
「オンラインとオフラインとの融合」を意味します。

オンラインショッピングも実店舗での買い物もそれぞれ独立したチャネルであり、O2Oはこの２つのチャネルの架け橋的役割をする施策を指しますが、OMOはオンラインとオフラインの垣根をなくす施策のことを指します。

上記の説明を読んだだけではピンと来ないかと思いますので、以下ではOMOの事例からその意味について深掘りしたうえで、今後OMOが重要になっていく点について解説していきます。

オンラインでもオフラインでもお得に＆楽しく買い物できるShopkick

画像出典：Shopkick

アメリカ・カリフォルニア州レッドウッドに本社がある「Shopkick（ショップキック）」は2009年に事業をスタートさせた企業ですが、ここ10年で急成長しています。

同社が開発したアプリの最大の特徴は、オンラインとオフラインショッピングのどちらからでもポイントを貯めることができ、貯めたポイントは電子ギフトカードとして還元することができる点です。

Shopkickは無料で登録・利用することができ、様々な店舗と提携しています。これらはShopkickを利用することでポイントを還元できる電子ギフトカードの一部です。

画像出典：Shopkick

Shopkickのアプリでは具体的にどのようなシーンでポイントが貯まるのでしょうか。

貯まったポイントはAmazonやウォルマート、スターバックスなどで使えるギフト券に換えることができます。このビジネスモデルが面白い点は、消費者と企業がどちらもメリットを受け取るWin-Winの関係であることです。

企業にとってのメリットは、消費者が実店舗内やECサイトでどのような買い物行動を好むのかという分析に繋げることができる点です。
企業はShopkickの利用者が実店舗やオンラインショッピングでの買い物でどのような商品を購入しているのか、もしくは購入を諦めたのかという洞察を得ることができます。

ShopkickのアプリはまさにOMOの好例であると言えます。

ゲーム感覚でポイントが貯まっていき、それがギフトカードとして還元されることによってより消費者に買い物を楽しくする体験を提供しています。
Shopkickの例は、オンラインとオフラインが相互に作用している事例のひとつと言えます。

有名なOMOの事例：アリババ傘下のスーパー、Hema

画像出典：Hema

OMOの事例における一番有名な例としては、中国最大のIT企業とも呼ばれるアリババです。

アリババは幅広い事業を行なっていますが、2018年に「Hema（盒马鲜生）」というスーパーマーケットをオープンしました。
Hemaは実店舗での買い物はもちろん、オンラインでも店内にある商品を購入することができます。

Hemaはオンライン＋オフラインのスーパー、店舗とロジスティクスセンター、スーパーとレストランを兼ね備えた複合型スーパーマーケットです。

こちらの動画はCNBCが取材したHemaの店内の様子です。

参考：Youtube

動画を見るとわかりますが、Hemaを動かしているものはスマホアプリです。

Hemaでは消費者が入店してから退店するまで全てのことがアプリで完結します。
商品のバーコードを読み取ると原産地情報やセール情報を確認することができます。

また買い物が済むと専用のレジで会計をしますが、商品のバーコードは来店客が全てアプリで読み取っているため、最終的に専用の機械でQRコードを表示しこれを読み取らせるだけで決済が完了。決済はアリババの決済サービスAlipayで行われます。

Hemaにはイートインスペースもあり、新鮮な食品を選んで厨房で調理してもらい、フードコートで食べることもできます。
フードコートでも注文〜会計まですべてアプリで完結します。

ここまではHemaの実店舗での買い物について書きましたが、オンラインでもスーパーにある商品を購入することができます。

Hema店内では常にバッグが天井まで釣り上げられ、レールに乗って移動する様子をみることができますが、これはオンラインで注文された商品を店員がバッグに詰め込み、ピッキングが済んだショッピングバッグを配送センターに運んでいく仕組みとなっています。

Hemaはオンライン・オフラインから買い物をしやすい環境が整っているため、消費者はどちらのチャネルからも簡単に買い物ができます。
またオンライン・オフラインの両方でのリアルタイムの在庫管理によって在庫回転率を上げることも期待できるでしょう。

OMOはこれからの時代に必要なデジタル戦略

以上の２つの事例から、OMOについて理解していただけたでしょうか。
実店舗とECサイトの両方を運営している企業にとって、OMOは今後無視できないキーワードになります。

OMOの重要性は、次の点に集約できます。

• O2Oのようにオンライン(ウェブサイト/ECサイト)→オフライン（実店舗）の流れだけではなく、オンライン⇄オフラインで相互作用する
• 実店舗とオンラインで在庫を共有することが可能
• 顧客の状況に応じてどちらのチャネルからも買い物ができる
• ストレスを与えない買い物体験によって企業と顧客との関係を高めることも可能

実店舗とECサイトが完全に独立したチャネルで、消費者が知りたい情報や商品・サービスが整っていなければ、消費者の関心はすぐに他のものに移ってしまいます。
このふたつに大きな隔たりがあると売上や見込み客獲得の機会損失にもつながり、消費者はより便利な買い物体験を提供しているブランドや企業に流れていきます。

OMOに関する施策はストレスのない買い物しやすい環境を整えることで消費者のニーズを満たすことに他なりません。

futureshopのサービスでは、実店舗とECサイトの隔たりをなくすサービスがあります。

OMOってどう実現するの？オンラインとオフラインの垣根がなくなってきている今だからこそ、知っておきたい施策を紹介

2023-03-22

futureshopのオンラインとオフラインをつなげるfutureshop omni-channel

消費者にオンラインとオフラインでの買い物を促進させるため、futureshop omni-channelでは次のような消費者目線のサービスを提供しています。

これらの機能はfutureshop omni-channelの一部の機能です。
顧客にとって使いやすい機能を取り揃えているだけでなく、導入企業様にとっても使いやすい機能が揃っています。

■ 様々なスタイルでオムニチャネルを実現する導入企業様

E-Commerce Magazine

ECと実店舗のポイントを統合、さらに店舗受取も本格化。オンセブンデイズが目指す...

「2022年2月にECと実店舗の顧客データを統合し、ポイントも共通化しました。そして4月からは、店頭受取サービスの注文処理をシステムによって自動化しています」こう話すのは、愛知県を中心に雑貨小売店「ON SEVEN DAYS（オンセブンデイズ）」を15店舗展開している株式会社オンセブンデイズのEC担当者さま。同社は2022年にオムニチャネルの取り組みを開始し、ECと実店舗の会員統合、ポイントの共通化、店舗受取サービスの本格展開など、ネットとリアルが連携したOMO施策を矢継ぎ早に打ち出しました。「オンセブンデイズ」がめざす小売...

E-Commerce Magazine

オンライン接客の成功事例！コロナ禍でECを伸ばした「ブラデリス」の実店舗EC連携

ゴールドフラッグ株式会社　藤井英里香さま（写真左）・谷杏奈さま（写真右）コロナ禍で逆風が吹いているアパレル業界で、オンライン接客に取り組むことでECの売り上げを伸ばしているアパレルブランドがあります。機能性とデザイン性を兼ね備えた補整下着ブランド「BRADELIS NewYork（ブラデリスニューヨーク）」です。2020年春以降、Instagramを使ったライブ配信を月2回行っているほか、それまで実店舗で実施してきた下着のフィッティングサービスをオンラインでも行うなど、さまざまなオンライン施策を導入。その結果、2020年のEC売...

実店舗とECサイトをつなぐ上での課題とは？

それは意外にも実店舗の販売スタッフの「評価制度」。

売上が「実店舗」から「ECサイト」に流れてしまうことで実店舗の売上が落ちると、実店舗の販売スタッフは評価が落ちてしまいます。
となれば当然、販売スタッフはECサイトの案内を積極的に行わないということになり、仕組みだけを整えても、オムニチャネル化がスムーズに促進されないということになってしまいます。

この課題を解消するのが、「STAFF START」。

実店舗の販売スタッフがコーディネート撮影をし、コーディネートに使用した各商品のバーコードをスマホでスキャンすると、ECの商品ページにひも付くので、スマホだけでコーディネート写真を簡単にアップロード！

そして、ポイントは「各販売スタッフが作成したコーディネート投稿を経由して、ECサイトでどれだけ売れたか？」がわかること。
販売スタッフの評価につなげることもでき、販売スタッフのモチベーションもアップ！スムーズなオムニチャネル化を進めることができます。

■STAFF STARTについては詳しくはこちら

SaaS型ECサイト構築プラットフォームはfutureshop

STAFF START(スタッフスタート)連携

STAFF STARTとは、株式会社バニッシュ・スタンダードが提供するコーディネート投稿機能を中心とした販促支援サービスです。futureshopと連携しています。commerce creatorで利用することで、コーディネートスナップページからアイテムを即！ カートに投入可能。購買完了までの導線設計がされています。

企業様がfutureshopのシステムを導入するメリット

futureshop omni-channelの最大のメリットは、OMOやオムニチャネル化をリーズナブルな価格で導入できることです。

新しいシステムを導入する際、コストは数百万〜数千万に及ぶ場合もあります。
一方で、futureshop omni-channelでは初期費用75万円からOMOに関する施策やオムニチャネル化を実現できます。
➠ プランと料金についてはこちら

初期費用が低いとサポートが不十分ではないかと不安視する企業様も多いかもしれません。
例えば、新しいシステムを導入する際に次のようなことを不安だと感じているのではないでしょうか。

「システムを導入するのが初めてで、何から手をつけていいかわからない」
「どのような機能が自社には必要？」
「使い方がわからない…」
「こんな時、どうすればいい？」
「O2O, OMO、オムニチャネルについてもっと詳しく知りたい」

futureshopでは万全のサポート体制が整っているため、お困りの際は電話かメールですぐに相談することができます。
数々のECサイトを分析してきたECのプロフェッショナルが企業様の疑問にお答えします。

■サポート体制・ECサイト構築支援について

SaaS型ECサイト構築プラットフォームはfutureshop

サポート体制・ECサイト構築支援

「サポート満足度90%」を誇る自慢のフューチャーショップサポートが、ご契約前から運営中まで無料でネットショップ運営のサポートをいたします。経験豊富なECアドバイザーが、操作方法や運営でお困りのショップさまと一緒に最適な答えを見つけます。

futureshopの“スタイル”

futureshopは、未来の店舗です。
単なるシステムで終わらせるだけではなく、包括的なアプローチで企業様の売上アップや顧客関係向上のために寄り添います。これはシステムではなく、新しいスタイルです。
これからの時代に必要なOMOに関する施策を、futureshopで試してみませんか？

■ futureshopサービスサイトはこちら

SaaS型ECサイト構築プラットフォームはfutureshop

SaaS型ECサイト構築プラットフォームはfutureshop

5 Posts

SaaS型ECサイト構築プラットフォームfutureshopは、ECサイトリニューアル・立ち上げに選ばれています。年間1827億円流通、年商1億円突破店舗、続々誕生。CMS機能「commerce creator」では、さらにデザインの自由度が向上。定期的にバージョンアップを実施し、常に最新のシステムが利用できます。

■ futureshop omni-channelについてはこちらから

futureshop omni-channel | オムニチャネル対応SaaS型ECサイト構築プラットフォーム＋実店舗×ECポイント統合システム

futureshop omni-channel | オムニチャネル対応SaaS型ECサイト構築プラットフォー...

futureshop omni-channelは、オムニチャネル対応プラットフォームです。世の中がブランドに求めるスタイルは常に変化します。 futureshop omni-channelはブランドのオムニチャネル化によって、 それぞれのブランドらしい新しいコマースのスタイルを提供します。