futureshopで新機能や新サービスの企画や連携を手がけている部署からの発信です。
※本記事は2024.02現在、futureshopご利用店舗様がご導入される場合を前提とした記事になります。
futureshop以外のECシステムをお使いの場合は、実現できる機能などに差異がございますので、あらかじめご了承ください。
【定期的なバージョンアップだけ、じゃない!futureshopは豊富な連携サービスで拡張性は無限大。】にて、全体像をご紹介しましたfutureshopが連携するアライアンスサービス。
ご紹介当時の連携済みサービス100以上から、連携数や連携カテゴリをさらに拡張し、ますます多様な目的でご利用いただけるよう、整ってまいりました。
そんな中から今回は、昨今のギフト需要に焦点をあて、リリース当初から多くの店舗様の注目を集めた新カテゴリ「ギフト支援」サービスの一つをご紹介します。
目次
日本におけるギフト市場は堅調
2023年の矢野経済研究所の調査によると、ギフト市場規模は、
- 2022年は、前年比104.1%の10兆5,360億円
- 2023年は、前年比102.7%の10兆8,190億円(見込み)
- 2024年は、前年比101.7%の11兆20億円(予測)
と安定に推移しています。
一方で、お中元やお歳暮、冠婚葬祭の返礼といったフォーマルなギフト市場は、2015年に3兆5420億であったのに対し、2023年に2兆8640億まで減少する見通しだといいます。(各種数値は矢野経済研究所より)
しかしながら、ギフト市場自体は縮小していない理由。
その一つが、ソーシャルギフト市場の伸長です。
「ソーシャルギフト」が牽引するギフト市場
- ソーシャルギフト大手5社の2020年度の単体売上高合計は59億1,700万円
- これは2013年の7億7,800万円から比べると7.6倍の伸び
となっています。
さらに、15~24歳をZ世代と定義した上で行ったギフトモールの調査(2022年7月から2023年6月)によると、
「どのようにギフトやプレゼントを渡しましたか?」の問いに対し、
- 「手渡し」が依然多いものの、
全体の17.5%が「eメール、LINE、SNSで受け取りURLを送った(ソーシャルギフト)」となっています。 - 特に20代前半の女性に限っては、26.0%と、実に4人に1人がソーシャルギフトを利用しており、「郵送・宅配で送った」を上回る勢いとなっています。
今後Z世代が主要な消費者となり、市場を牽引していく立場となった時には、より多くのソーシャルギフト需要が見込まれていくのではないでしょうか。
そもそも「ソーシャルギフト」とは?!
「デジタルギフト」「eギフト」とも呼ばれ、相手の住所を知らずともオンラインで手軽に贈り物ができるサービスを指します。
パソコンやスマホで商品を選び、決済し、購入後に発行されるURLをメールやSNSメッセージで、贈りたい相手に送ります。
受け取り側は、URLを開いた画面から、住所を入力し、受け取ることができます。
「贈りたい相手の住所を聞く」という手間をかけずにギフトを贈ることができる、大変便利で、新しいギフトの贈り方です。
オンラインで完結できることから、物理的な商品のみならず、電子ギフト券や各種ポイント、映像視聴URLなど、様々な電子的な「贈り物」を贈りたい時にも利用可能です。
「LINEギフト」に代表されるような、すでにSNSでつながっている方にギフトURLをお送りするパターンと、ECサイト上でURLを取得し、任意の手段でお送りするパターンがありますが、このところの印象ですと、後者のパターンが広まってきているように感じます。
※futureshopでも利用可能なAnyGiftの利用イメージ(後者パターン)
では、実際にどのように使われているのでしょうか?
ここからは、futureshopとの連携済みのAnyGift(エニーギフト)の方にお話しを伺い、利用の流れと導入のメリットをまとめました。
「ソーシャルギフト」サービスの一つ
「AnyGift(エニーギフト)」を利用した事例とその効果
贈る側も、受け取る側も、そして導入する店舗側も簡単に利用することができます。
ご利用の流れ
STEP1:
ECサイト上の「ソーシャルギフト」をお送りするためのボタンが表示されます。(※下図、緑色のボタン)
STEP2:
ギフトの設定を行います。
受け取り側の画面上に表示される、メッセージや贈り主名の入力をします。
独自デザインのデジタルカード(背景表示)も設定可能です。
STEP3:
決済を行い、注文内容の確認を行います。
STEP4:
表示された「URLコピーボタン」よりギフト用URLをコピーします。
コピーしたURLを、LINEやメッセンジャー、メールなどを利用し、メッセージとして送信します。
送信媒体が限定されないので、気軽に贈れます。
※URLは、購入者のメールにも送信されます。
住所を知らなくても気軽にギフトを贈れるので、これまで物理的に贈ることが出来なかったギフト需要に、余すことなく応えることができます。これまで潜在していた売上げが、積み上がります!
STEP1:
受け取ったメッセージ上のURLを開きます。
STEP2:
デジタルカードが開き、ギフト商品が表示されます。
[受け取り]のボタンを押下します。
STEP3:
住所を入力します。
STEP4:
受け取り可能な日時を指定します。
受け取り画面で住所を入力しても、送り主の方に住所が連携されることはありません。
STEP1:
ECサイトにAnyGiftのタグを埋め込みます。ボタンデザインやカラーなども柔軟に変更可能です。
以上でECサイト側の設定は完了です。
STEP2:
AnyGift管理画面で各種必要設定を確認します。
ギフトを受け取られる方の住所入力画面においてメールマガジン会員の登録を促せます。
ギフト受け取り完了時に表示される画面では、キャンペーンバナーを表示したり、会員登録を促したり、受け取られた方ともコミュニケーションをとることができます。
こうした施策により、ギフトを受け取った方のうち最大で40%以上が新規顧客に転換したという事例もございます。
「ソーシャルギフト」活用Tips
AnyGiftご利用店舗様のなかには、以下のように工夫した使い方をしている店舗様もいらっしゃるようです。使い方の事例をご紹介します。
カタログギフトで、受け取る方の好みに寄り添う!
複数の商品から、受け取る方が自由に選ぶことができる、カタログギフトを提供されている事例です。
例えば
- 食品系店舗様:受け取る方が好みの味を選べる!
- コスメ系店舗様:受け取る方が、好みのカラーや肌質に合わせて選べる!
- 雑貨系店舗様:受け取る方が、手持ちアイテムとの相性などを踏まえて選べる!
このように、幅広い商材において活用できるギフトタイプです。
また、自社の商品を自由に組み合わせてセット商品をつくり、カタログ化されている店舗様もいらっしゃるそうです。
この場合心配になるのが、在庫管理ですが、futureshopと連携済みなので、セット商品内のいずれかの商品が在庫切れになった場合には、「在庫切れ」を表示することができます。
「ソーシャルギフト」用に別途在庫管理をする必要はありません。
住所を知っていても、あえての「ソーシャルギフト」。
なぜなら受け取る方に「受け取り場所・日時」を指定してもらえるから!
特に食品系の商品であれば、受け取る方の都合にあわせて手配することができるので、賞味期限の心配をせずに贈れるのが良い、とのお声も上がっているそうです。
ギフトのタイミングとしてよくある「出産祝い」の場合にも、里帰り出産されている方宛てに、送り先を実家にすべきか、自宅にすべきかで迷われてしまうことも多いかと思います。そして結果として、お贈りを見合わせてしまうということも。
こうしたケースでも、受け取る方がご自身の状況に合わせて受け取っていただけるので、気兼ねなくお贈りできるところがポイントのようです。
「デジタル商品」も気軽にギフト化!
店頭でのサービス、体験チケット、購入に利用できるギフト券などもプレゼント。
実店舗をお持ちの店舗様のなかには、実店舗で受けられる特典をギフトとして提供される事例もあるそうです。
ギフトを受け取った方は、スマートフォンで受け取り完了画面を実店舗のスタッフに提示します。
スタッフは、画面上の「チケットを使用済みにする」をタップし、チケットの消込みを行うだけ。
例えば、
- ECサイトでも購入できるが、実店舗でも飲食可能なスイーツ系をお取り扱いの店舗様が、お食事券をギフト化する
- コスメ系の商材をオンラインでお取り扱いで、サロンも展開されている店舗様が、サロンの体験チケットをギフト化する
といった使い方も良いかもしれません。
オムニチャネルの拡充を目指す店舗様にとっては、実店舗とECサイトをつなぐ、きっかけともなるのではないでしょうか。
そのほかにも、セミナー視聴URLや画像・動画など様々なデジタルコンテンツをギフト化するといった事例もあるそうです。
【まとめ】「ソーシャルギフト」は見逃せないギフト形式に
堅調なギフト市場のなかでも、「ソーシャルギフト」は今後も見逃せない、ギフトのお贈り手段の一つだといえそうです。
Tipsの事例でご紹介させていただいたように、AnyGiftをはじめとする「ソーシャルギフト」は、「住所を知らない・知れない」から「贈れない」という従来の大きな壁を、軽々と超え、ギフトチャンスを逃さぬ確実な一手といえるでしょう。
さらには、ソーシャルメディアに馴染み、ソーシャルでつながる世代が、主要な消費者となっていく今後を見据えると、取り組むメリットは大きいのではないでしょうか?