報道関係各位
プレスリリース
フューチャーショップ、顧客体験を強化できるマーケティングSaaS「Synergy!」との連携開始
〜顧客データの自動連携で、パーソナライズされたメール配信やLINEメッセージの活用を実現〜
SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供する株式会社フューチャーショップ(本社:大阪市北区、代表取締役:星野 裕子、以下「フューチャーショップ」)は、シナジーマーケティング株式会社(所在地:大阪市北区、代表:奥平 博史、以下:「シナジーマーケティング」)が提供するマーケティングSaaS「Synergy!」との連携を開始いたしました。
今回の連携により、「futureshop」または「futureshop omni-channel」(以下「futureshop」)をご利用中のEC事業者さまは「Synergy!」のご活用により、futureshopで構築されたECサイトの顧客データを「Synergy!」へ自動連携し、パーソナライズされたメール配信やLINEメッセージの活用をよりスムーズに実現できます。

「Synergy!」の主な機能・特長
顧客コミュニケーションの統合でエンゲージメントを最大化
futureshopの受注データと顧客属性データが自動連携されることで、サイト訪問者の興味関心や購買履歴に基づいたコミュニケーションが可能になります。「かご落ちのリマインド」や「興味関心の高い商材のレコメンド」など最適なタイミングと内容でLINEやメールなどを届けられるので、顧客エンゲージメントを向上させることができ、リピーター育成にも繋げられます。

直感的で使いやすいUIで業務効率を向上
マニュアルなしでも直感的に操作できる使いやすい画面デザインが特長で、システム操作に時間を取られません。日々の業務負担を軽減し、マーケティング活動に集中できます。

顧客満足度90%以上の充実サポートで安心運用
導入初期には専任担当がつき、設定や操作に関する相談はもちろん、Web面談形式での操作レクチャーも実施するなど、顧客満足度90%以上を誇る充実したサポート体制を提供しています。
先行導入事例:GOOD NATURE STATION ONLINE
オーガニック化粧品・食品の通販【GOOD NATURE STATION ONLINE】を運営する株式会社ビオスタイル(本社:京都市下京区、社長:三浦達也)では、本連携を活用し、購買データに基づいたパーソナライズ施策の強化に取り組んでいます。
今後は、顧客の属性や購買行動に応じたコミュニケーション設計を通じて、業務の効率化とより良い顧客体験の提供を目指しています。

GOOD NATURE STATION ONLINEとは
「信じられるものだけを、美味しく、楽しく。」をコンセプトにした京都発の複合型商業施設『GOOD NATURE STATION』の公式オンラインストア。"GOOD NATURE"なライフスタイルのためのオリジナルコスメブランド「NEMOHAMO」やスイーツブランド「RAU」などを展開しています。
- 『GOOD NATURE STATION』はこちら
- https://online.goodnaturestation.com/
株式会社ビオスタイル EC・外販事業部 永友さま /広報宣伝部 高橋さまのコメント
他店舗さまでも「Synergy!」の導入後、メール経由の受注件数が4倍、LINE1通あたりの売上が10倍の成果へつながったという事例がございます。サービスの詳細やお問い合わせにつきましては、下記からご確認ください。
- Synergy! ご紹介ページ
- https://www.future-shop.jp/tieup/problem/sales/synergy/
今後ともフューチャーショップは、EC支援事業者さまとのパートナーシップを強化し、Eコマース事業の成長のためにEC事業者さまと伴走いたします。
「futureshop」について
フューチャーショップが提供するSaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」では、サイトデザインのカスタマイズやコンテンツの更新を、EC担当者の手で自由度高くスピーディに行えます。さらに、顧客のファン化を促進するための多彩な機能も有しており、効果的なロイヤルティマーケティングを展開することが可能です。
オムニチャネル戦略においては、実店舗とECサイトの顧客データを一元管理し、オンラインとオフラインの間でスムーズな顧客体験を実現する「futureshop omni-channel」を提供しています。統合された顧客情報をベースに、オンラインとオフラインの垣根を越えた細やかなデジタルマーケティング施策を実行できます。
開業から5周年を迎え、ユーザーも増加した中で店舗とオンラインのCRMの強化が課題でした。定期便利用者と単品購入者など属性や行動を分けて配信が可能になり、メールとLINEを使い分けることで顧客に寄り添った効果の高い施策の実施が実現しました。